東証プライム
証券コード:6047
今回は、広告市況の悪化により業績にかなり影響が出ているグノシーを紹介します。
グノシーの株価下落の理由と今後の将来性について分析していきます。
今回の記事を参考にして頂ければうれしいです。
※投資は自己判断、自己責任でお願いします。
グノシーの概要
グノシーは、『グノシー』や『ニュースパス』などの情報キューレーションサイト、ニュース配信アプリを開発・運営している会社です。
※キュレーションサイト・・・「特定のテーマに絞り、情報を整理したサイト」のことで、一般的に「まとめサイト」と呼ばれています。
<グノシーのビジネスモデル>
(出典 Gunosy)
広告主や広告代理店に『グノシー』などの自社メディアの広告枠を提供し、それに対する広告料を受け取るビジネスモデル。
【グノシーの強みは?】
グノシーユーザーから興味・関心というデータを解析して、その解析結果を活かした広告商品の提供を行なっています。
なので、費用対効果の高い出稿が可能である点が同社の強みですね。
業績について
(出典 株探 https://kabutan.jp)
2019年5月期では過去最高の業績を上げており、ここからさらなる成長が見込まれていましたが、2020年のコロナの影響により減収減益が続いております。
2023年5月期の会社予想に関しては、営業利益で赤字の予想が出ております。
売上も減少傾向にあり、もはや成長株とは言えない銘柄となってしまいました。
業績低迷の理由
<売上高の推移(セグメント別)>
(出典 Gunosy)
上のグラフを見て頂ければわかるように、2020年5月期4Qで売上が大幅に落ちているのがわかると思います。
これは、コロナの影響による広告市況の悪化が原因ですね。
コロナが蔓延している状況で、広告費用を抑えたい企業が増えたということですね。
そして、もう1つの大きな理由が、アドネットワークの大幅減収です。
こちらの方が重要で、上のグラフの赤丸で示しております。
アドネットワークに関して、Q3で13億円の売上があったのが、Q4では5.3億円に激減しております。
約5億円も減っています。
決算報告書によれば、アドネットワークは広告ガイドラインの刷新によるシェア減の影響により大幅減収となったと書いていました。
この広告ガイドラインの刷新についての詳しい内容は分かりませんが、何らかの規制が入ったのではないかと思います。
アドネットワークに関して、今後の業績の回復があるのかは不明ですね。
財務について
(出典 株探)
自己資本比率が80%を超えておりますので、財務は問題ないですね。
有利子負債はありませんので、自己資本比率が高くなっております。
配当金、株主優待について
グノシーは配当及び株主優待はありません。
株主還元よりも企業の成長を最優先としております。
株価チャートについて
グノシーは2012年11月に設立し、2015年4月に東証マザーズに上場しております。
上場してからの株価チャート(日足)を出しております。
(出典 株探)
2019年5月期は過去最高の業績を上げておりましたので、株価も最高値に迫る3,550円まで上がったのですが、そこから業績低迷もあり株価も下落しております。
業績がコロナ前の水準にまで回復するかはわからないので、株価もしばらくは低水準だと思っています。
なかなか買いづらい銘柄ですね。
ただ、インドへの成長企業への投資を加速するというニュースもあり、新しい動きは今後もあると思っています。
テクニカル分析についての記事はこちら↓
株・FXで必須のテクニカル分析(指標)の意味をわかりやすく解説!
インドへの投資を加速
(出典 Gunosy)
上記では、グノシーの主な出資先を出しております。
ここで注目なのが、インドの「slice」への追加出資です。
「slice」というのは、クレジットカードなどの与信を受けることが難しい学生を中心とした若年層に対して、簡単な登録のみでスマートフォン・クレジットカード等を用いた信用決済を実現するキャッシュレス決済・少額デジタル融資・クレジットカード発行サービスです。
この「slice」はインド国内で確かな支持を獲得しており、ユーザー登録数がかなりの勢いで増えております。
インドの人口から考えて、これからさらなる成長が期待できるサービスですね。
まとめ
【グノシーのまとめ】
・減収減益が続いている
→広告市況の悪化、広告ガイドラインの刷新が影響
・インドへの出資を加速
→高成長の「slice」に追加出資
・財務は問題なし
→自己資本比率が80%以上
グノシーの今後の業績予想は、非常に難しいですね。
広告市況については、コロナ前の水準にまで回復するかはわからない状況です。
ただ、これから高成長が期待できる「slice」に出資しておりますので、今後のグノシーの業績にも影響してくると思っています。
主力の事業よりも、投資事業に注目ですね。
以上。
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